未来の電子機器を支える「民生用バッテリー用接着剤」市場、2032年には7億ドル超えの予測！

バッテリーの「縁の下の力持ち」接着剤市場が拡大中！
接着剤ってどんな役割？
環境に優しい接着剤へのシフト
高機能化と小型化への対応
レポートでわかること
レポートに関するお問い合わせはこちら！

バッテリーの「縁の下の力持ち」接着剤市場が拡大中！

スマホやタブレット、ウェアラブルデバイスなど、私たちの生活に欠かせない電子機器の進化は止まりませんよね。これらの機器の心臓部であるバッテリーの性能や安全性を支えているのが、「民生用バッテリー用接着剤」なんです。

株式会社マーケットリサーチセンターが発表した調査資料によると、この民生用バッテリー用接着剤の世界市場は、2025年の4億7,400万米ドルから、2032年にはなんと7億3,300万米ドルにまで成長すると予測されています。2026年から2032年にかけて、年平均成長率（CAGR）6.5%でぐんぐん伸びていく見込みですよ！

接着剤ってどんな役割？

バッテリー用接着剤は、携帯電話やノートパソコンなどで使われるリチウムイオン電池に、様々な接着材料として活用されています。例えば、電池のプラス極とマイナス極の材料をしっかりくっつけたり、電極シートやセパレーター、そして電池のモジュールや構造部品を固定したり封止したりするのに使われています。

その一番の目的は、電池のエネルギー密度や導電性をできるだけ損なわずに、機械的な強度や安全性、そして電池が使える期間（サイクル寿命）をアップさせること。まさに、バッテリーの性能と安全性を守る大切な役割を担っているんですね。

環境に優しい接着剤へのシフト

リチウムイオン電池に使われる接着剤は、大きく分けて「正極バインダー」と「負極バインダー」があります。さらに、油性のものと水性のものに分類されます。

現在、正極バインダーの約90%はPVDFという油性バインダーが主流ですが、これに使われている溶剤（NMP）には生殖毒性のリスクがあることが知られています。そのため、ヨーロッパ連合ではNMPの使用を制限する動きも出ています。

これを受けて、材料メーカーや電池メーカーは、環境に優しくてコストも抑えられ、しかもPVDFと同じくらい優れた性能を持つ「水系バインダー」の開発に力を入れています。水系接着剤は、揮発性の水蒸気しか出さないので、環境に優しく、低コストで燃えにくいというメリットがあり、これからのリチウムイオン電池の主要材料として注目されています。

高機能化と小型化への対応

3Cエレクトロニクス（コンピューター、通信、家電）やウェアラブルデバイスが、どんどん軽くなり、エネルギー密度が高まり、充電も速くなることを目指しているのはご存知の通りですよね。

それに合わせて、民生用バッテリー用接着剤も進化を続けています。これまでのPVDF溶剤系システムから、水系システムや、高耐熱性のアクリル、ポリウレタン、エポキシ、有機シリコンなど、様々な成分を組み合わせた多成分システムへと進化しているんです。特に、高固形分でVOC（揮発性有機化合物）が少ないもの、耐熱性が高いもの、そして電池の電気化学システムと相性が良いものが重視されています。

また、TWSイヤホンや小型ウェアラブルデバイス、携帯型エネルギー貯蔵装置といった新しい機器の登場により、小型の電池セルに対応した改良や自動塗布プロセスも、接着剤の差別化価値を高めています。電池メーカーと密接に協力して、電気化学的な適合性や高い信頼性を持つ接着剤を開発できるサプライヤーが、これからの市場でより存在感を増していくことでしょう。

レポートでわかること

今回の調査レポート「消費者向け電池接着剤業界予測」では、過去の販売実績の分析に加え、2026年から2032年までの予測販売額が、地域別や市場セクター別に詳しく分析されています。

具体的には、以下のような情報が掲載されています。

タイプ別セグメンテーション：正極接着剤、負極接着剤
分散系別セグメンテーション：油性接着剤、水性接着剤
物理状態別セグメンテーション：エマルジョンタイプ、溶液タイプ
用途別セグメンテーション：コンピュータ、携帯電話、ゲーム機、その他
地域別分類：南北アメリカ、アジア太平洋地域、ヨーロッパ、中東・アフリカ

さらに、クレハ、ソルベイ、ゼオン株式会社、アルケマ、日本A&L株式会社、JSR株式会社、トリンセオ、ハンソルケミカル、LG化学、BASF、アシュランド、浙江フッ素化学新材料、インディゴテクノロジー、クリスタルクリア電子材料、湖南高瑞、福建ブルーオーシャン＆ブラックストーンテクノロジーといった主要企業の詳細な分析も含まれています。

電動化が進む社会において、バッテリー用接着剤の果たす役割はますます重要になっていきます。このレポートは、市場の動向や将来のチャンスを深く理解するための貴重な情報源となるでしょう。